コロナで生活様式が変わる？働き方も変わる？

新型コロナウィルスとは？

恐ろしい新型コロナウィルスの症状は？

新型コロナウィルス感染の症状は大きく分けて5つの症状が特徴です。

新型コロナは人工的ウィルスなのか？

新型コロナが人工的ウィルスだという声は日々高まっています。

最近アメリカの世論調査会社が行った調査では、23％の人がウィルスが「意図的に作られた」と回答したそうです。

エイズウイルスの発見により2008年にノーベル生理学賞・医学賞を受賞したフランスのリュック・モンタニエ氏も「武漢ウイルス研究所起源説」が有力とのことでした。

同氏はコウモリ由来のコロナウイルスはエイズワクチンの開発を進めていた中で、何らかのアクシデントで施設外に漏れてしまったという考えを示しています。

ただ実際にこの説が本当なのかどうか確固とした証拠はいまだにどこからも出されていません。

新型コロナの裏で激しい米中の攻防

近年、米中関係には緊張が伴ってきましたがコロナの発生源を追求するアメリカと、それを否定する中国との関係は最悪となり対立の種が増えています。

アメリカはこれまで中国に様々な「経済制裁」を発動してきましたが、コロナをきっかけにさらに強硬な対応を行うことが予想されます。

これに追従し、ヨーロッパ諸国もコロナの発生源は中国（武漢）と断定し国際訴訟に踏み切る動きがあるとのことです。

初動対応が大きく遅れた日本

諸外国の緊急事態発令は？

新型コロナウイルスの感染爆発を食い止めるため世界の主要国は非常事態宣言やロックダウン（都市封鎖）など早期対応を行ってきました。

ヨーロッパでは

イタリアで非常事態が宣言されたのは１月３１日と一番早く、フランスは３月１６日夜に大統領が国民向けのテレビ演説で外出禁止令を発表しました。

ドイツは厳格な外出禁止措置をとらず公共の空間で３人以上が集うことなどを禁じ、イギリスは３月２３日に全土で外出制限を開始しました。

アメリカでは

トランプ大統領は3月13日最大500億ドル（約5兆円）の財政出動を可能にする国家非常事態を宣言しました。

アジアでは

台湾は12月末に中国が世界保健機構（WHO）に新型肺炎の報告をすると、すぐさま対策をスタートさせ12月31日には武漢-台湾の直行便の乗客に対して、機内検疫の実施を発表しました。

韓国では早期のPCR検査による隔離治療を実施し、奏功した自国の新型コロナウイルス対策を「Kポップ」になぞらえて「K防疫」と銘打ち一定の成果を発表しています。

遅すぎた日本の緊急事態発令

日本の緊急事態発令が遅かった理由は、新型コロナウイルスの感染力は強いものの強毒性ではなく、新型インフルエンザ等対策特別措置法でなくても対応できると判断した可能性があります。

また2003年のＳＡＲＳ、2006年、2013年の鳥インフルエンザや2014年のＭＥＲＳも指定感染症として感染症法で対応できたので今回の新型コロナウイルスも指定感染症で乗り切れると判断した可能性もあります。

日本の経済は？世界経済は？

リーマンショックの比べ物にならない

日銀の黒田総裁によるとリーマン・ショックの時は実体経済も落ち込んだものの、基本は「金融危機」だったので中央銀行が金融市場に潤沢に資金を流し込むことで、危機を収束に向かわせることが出来たとのことです。

さらに今回の新型コロナ・ショックの悪影響はすぐには収まりそうにないと発言されています。

iPS細胞の研究者の山中教授によれば新型コロナとの戦いは「1年は続く可能性のある長いマラソン」と発言されております。

もしそうであれば、新型コロナ・ショックはリーマン・ショックなどとは比べ物にならないくらい深刻な影響を世界経済にもたらすものとなることを覚悟する必要があるとの見解を示されました。

企業の倒産と失業者は増える？

アパレルの老舗「レナウン」はコロナの影響により2020年5月16日に民事再生を申し立てました。

同日、日本では39都道府県の緊急事態は解除されましたが、この先大手企業や中小企業の倒産は増加することになるでしょう。

アメリカでは4月の失業者が14.7％と世界恐慌以降で最悪の数字となりました。

日本でも今後失業者が一気に増加し、あってはならないことですが自殺者も増えることが予想されます。

今後の日本経済と世界経済は？

ジム・ロジャーズ氏は昨年ある新聞社の取材に中国の企業倒産などがきっかけになり、世界的な不況が起こる可能性があると発言されていました。

さらに、それがその後米国株式市場の大変調につながって世界を席巻する大ニュースとなった時、最悪の危機がやってくるだろうと話していました。

今回の新型コロナウィルスの影響でジム・ロジャース氏の予想が現実となる最悪の事態が起こるかもしれません。

コロナの影響で生活様式や働き方が変わる？

新型コロナは働き方改革に拍車をかけている

新型コロナによる経済面への影響はデメリットばかりが論じられていますが、プラスの面にも着目してみましょう。

新型コロナは日本人の働き方を抜本的に変えるかもしれないという期待があります。

新型コロナウィルスの影響力は政府が進めてきた「働き方改革」よりも、もっと大きな影響力を持つ「働き方改革」を推し進めることになることは確実です。

日本はこれまで諸外国に比べ、デジタル化が遅れています。

しかし、今回のコロナの影響で日本のデジタル化が画期的に発展する可能性が見えてきました。

私たちの生活、働き方の新しいかたちとは？

生活様式の変化で特筆すべき事柄は下記まとめてみます。

働き方の新しいかたちを下記まとめてみます。

まとめ

今回は「コロナの影響で生活様式が変わる？働き方も変わる？」について触れてみました。

コロナの猛威が去ったあと、日本の経済、世界経済は当分不況になる事は必至であると予想されます。

ただ皮肉なことに、これを機に日本は長い戦後経済のスタイルから脱却する機会となり、働き方や生活様式が一気に変わることになるでしょう。

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